MOT協議会会長　東京農工大学　大学院技術経営研究科長
古川　勇二
第二回MOTシンポジウムに当たって （PDF:83K）

MOT協議会には文部科学省の設置認可をいただいた10校が参加し、MOT教育のＰＲと質的向上に努めている。文部科学省、経済産業省のご支援をいただいて、昨年度は第1回MOTシンポジウムをMOTの認知をいただくために開催し、今年は第2回MOTシンポジウムを「MOT人材がもたらすイノベーション」のタイトルで開催する。 狙いは、1.研究を事業化する過程でのMOT人材の必要性　2.イノベーションの課題とそこでのMOT人材の必要性　3.日本型MOTスクールの欠陥とその改善　　等々について率直に議論し、「日本型MOT」を創り上げていくことである。

文部科学省　高等教育局　専門教育課長
永山　裕二

労働力人口が減っていく中で日本社会が活力を保っていくには、知の水準向上が必要で高等教育が果たす役割は大きい。教育基本法が成立し教育理念が明らかになったが、課題はそれをどのように具体化していくかである。実社会に役立つ人材を生み出すこと、特に、自分で考え、問題解決能力を持った人材の育成が大学院教育に求められ、MOTへの期待は大きい。教育の質の向上を目指して大学が頑張る事は勿論であるが、人材を受け入れる産業界も、MOT教育に対する理解とご支援を御願いしたい。

経済産業省　産業技術環境局　大学連携推進課長
吉澤　雅隆

日本の現状に危機感を持っている。2007年問題といわれるように高度成長期を支えた人材が引退し、これからは従来とは違うイノベーションモデルを生み出していかねばならない。そこには地図がなく、自ら考えて創り出していく必要がある。研究開発を自社でやるのか、大学にそれを求めるのか、イノベーションを担う人材を内部に求めるのか外部に求めるのか？多くの大学でMOT教育が行われているが、その人材が活躍できるような受け皿を産業界が作っているのか？大学も具体的にどんな人材を育成し、どんなメリットを社会にもたらすかを真剣に考える必要がある。
経済産業省は、日本のイノベーションを支える人材育成を支援していく。